Zohoサービス
情報共有や生産性向上を支援するクラウドサービスである「Zoho」は、地方の様々な企業や組織で活用されています。活用例を以下のとおりご紹介します。
地域活性化の支援
Zohoは、地域の活性化に関する様々な組織でも利用されています。場所を問わず、誰とでもインターネット上で情報共有や共同作業が進められるため、多様なメンバーが関係する組織で力を発揮します。
事例：南房総市観光協会（南房総市地域おこし協力隊)
千葉県の南部にある南房総市の観光協会において、Zoho Connectというサービスが活用されています（※1）。南房総市は都心からほど近く、環境も温暖で自然豊かなため、 観光客をはじめ移住者や2拠点生活者にも人気です。観光協会は2018年4月に一般社団法人化し、地域のさらなる活性化に取り組んでいます。
その活動においては、観光協会スタッフ、市役所、地域おこし協力隊、コンサルタント、その他の外部事業者など、様々な関係者が関わっています。これらの組織間での連絡や情報共有は主に紙やメールで行われており、効率が高くありませんでした。また、各種プロジェクト推進においても、文書共有・管理やタスクの明確化・推進面でも課題がありました。
Zoho Connectを導入することにより、様々な関係者が共通で情報を共有できる場を設けることができました。また、タスクの担当者や進捗の見える化も図られています。プロジェクトに関する情報が一元管理できるようになっています。
※1Zoho Connectは情報共有を支援するサービスです。インターネット上に、掲示板のようにみんなで情報共有する場所を作ることができ、予定やタスク、ファイルの共有も可能です。
地方での雇用創出・テレワーク
Zohoを活用すると、離れた場所にいる人同士でもやりとりが簡単にできます。また、文書ファイルやデータの共有だけではなく、音声や動画での通話が可能です。チャットのサービスもあり、様々な方法でコミュニケーションや情報共有が図れるため、地方に滞在・在住しながら仕事を進めることができます。これにより、地方でも都心部にいるのと変わらないレベルでの仕事が可能になります。
事例：ゾーホージャパン株式会社 川根本町サテライトオフィス
静岡県中部に位置する川根本町に、ゾーホージャパン株式会社のサテライトオフィスが設けられています。お客さま対応の窓口として機能していますが、対応の中ではゾーホージャパンの横浜オフィスや、インド本社のメンバーとのやりとりが欠かせません。
そこでZohoがフル活用されています。営業データはZoho CRM（※2）を用いて共有されており、お客さまへのお問い合わせの回答状況はZoho Desk（※3）で確認できます。細かな確認事項はZoho Cliq（※4）のチャットでリアルタイムにやりとりされ、必要に応じて音声やビデオ通話に切り替えられています。時には、川根本町、横浜、インドの3拠点でミーティングを行うこともありますが、これもZohoサービスを用いて手軽に実施されています。
※2Zoho CRMは、顧客・案件管理のクラウドサービスです。
※3Zoho Deskは、お問い合わせ管理のクラウドサービスです。
※4Zoho Cliqは、チャットのクラウドサービスです。
地方の中小企業の生産性向上
Zohoは、無料でも期限なく利用でき、有料版も手頃な料金です。また、クラウドサービスであるため、ソフトウェアのインストールやメンテナンスが不要です。システム担当の専任の社員がいなくても利用できます。また、Webサイトから登録するだけで手軽に試せるため、IT活用のハードルを下げています。
このため、地方の中小企業でも多く利用されており、業務効率化や生産性向上に貢献しています。また、起業したてのスタートアップ企業でも幅広く活用されており、起業時の業務システムとしても役立っています。
ゾーホー製品の地方活用
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Zohoサービス
情報共有や生産性向上を支援するクラウドサービスである「Zoho」は、地方の様々な企業や組織で活用されています。活用例を以下のとおりご紹介します。
地域活性化の支援
Zohoは、地域の活性化に関する様々な組織でも利用されています。場所を問わず、誰とでもインターネット上で情報共有や共同作業が進められるため、多様なメンバーが関係する組織で力を発揮します。
事例：南房総市観光協会（南房総市地域おこし協力隊)
千葉県の南部にある南房総市の観光協会において、Zoho Connectというサービスが活用されています（※1）。南房総市は都心からほど近く、環境も温暖で自然豊かなため、 観光客をはじめ移住者や2拠点生活者にも人気です。観光協会は2018年4月に一般社団法人化し、地域のさらなる活性化に取り組んでいます。
その活動においては、観光協会スタッフ、市役所、地域おこし協力隊、コンサルタント、その他の外部事業者など、様々な関係者が関わっています。これらの組織間での連絡や情報共有は主に紙やメールで行われており、効率が高くありませんでした。また、各種プロジェクト推進においても、文書共有・管理やタスクの明確化・推進面でも課題がありました。
Zoho Connectを導入することにより、様々な関係者が共通で情報を共有できる場を設けることができました。また、タスクの担当者や進捗の見える化も図られています。プロジェクトに関する情報が一元管理できるようになっています。
※1Zoho Connectは情報共有を支援するサービスです。インターネット上に、掲示板のようにみんなで情報共有する場所を作ることができ、予定やタスク、ファイルの共有も可能です。
地方での雇用創出・テレワーク
Zohoを活用すると、離れた場所にいる人同士でもやりとりが簡単にできます。また、文書ファイルやデータの共有だけではなく、音声や動画での通話が可能です。チャットのサービスもあり、様々な方法でコミュニケーションや情報共有が図れるため、地方に滞在・在住しながら仕事を進めることができます。これにより、地方でも都心部にいるのと変わらないレベルでの仕事が可能になります。
事例：ゾーホージャパン株式会社 川根本町サテライトオフィス
静岡県中部に位置する川根本町に、ゾーホージャパン株式会社のサテライトオフィスが設けられています。お客さま対応の窓口として機能していますが、対応の中ではゾーホージャパンの横浜オフィスや、インド本社のメンバーとのやりとりが欠かせません。
そこでZohoがフル活用されています。営業データはZoho CRM（※2）を用いて共有されており、お客さまへのお問い合わせの回答状況はZoho Desk（※3）で確認できます。細かな確認事項はZoho Cliq（※4）のチャットでリアルタイムにやりとりされ、必要に応じて音声やビデオ通話に切り替えられています。時には、川根本町、横浜、インドの3拠点でミーティングを行うこともありますが、これもZohoサービスを用いて手軽に実施されています。
※2Zoho CRMは、顧客・案件管理のクラウドサービスです。
※3Zoho Deskは、お問い合わせ管理のクラウドサービスです。
※4Zoho Cliqは、チャットのクラウドサービスです。
地方の中小企業の生産性向上
Zohoは、無料でも期限なく利用でき、有料版も手頃な料金です。また、クラウドサービスであるため、ソフトウェアのインストールやメンテナンスが不要です。システム担当の専任の社員がいなくても利用できます。また、Webサイトから登録するだけで手軽に試せるため、IT活用のハードルを下げています。
このため、地方の中小企業でも多く利用されており、業務効率化や生産性向上に貢献しています。また、起業したてのスタートアップ企業でも幅広く活用されており、起業時の業務システムとしても役立っています。
ManageEngine製品の地方活用
ゾーホージャパンの提供するManageEngine製品は、東京や首都圏だけでなく、沖縄から北海道まで各地域の企業、教育機関、官庁・地方公共団体等の方々にご利用いただいております。ManageEngine製品は、日本国内では4,000ライセンスを超える販売実績があります。
首都圏でも同様に活用されていますが、地方での活用例を以下のとおりご紹介します。
地方企業のIT運用管理の効率化
地方企業において、ManageEngine製品は、企業内のITシステムのサーバー・ネットワーク・アプリケーションの監視、ネットワークのトラフィックの可視化、Active Directoryの効率的な運用等にお役立ていただいています。
地方大学のITサービスマネジメント
地方大学において、ManageEngine製品は、ヘルプデスク担当者のインシデント管理やIT資産の管理など、ITサービスマネージメントに活用されています。
地方自治体のサイバーセキュリティ対策
地方自治体において、ManageEngine製品は、ファイアウォール管理、ログ監視、Active Directory監査、クライアント管理（例えばぜい弱性パッチ対応）等に活用され、サイバーセキュリティ対策としてご利用いただいています。
ManageEngine製品の詳細や導入実績については以下のURLよりご確認ください。
ManageEngine製品
https://www.manageengine.jp/
国内導入実績
https://www.manageengine.jp/case/customers.html
教育機関向け導入実績
https://www.manageengine.jp/case/university.html
官庁/地方公共団体の導入実績
https://www.manageengine.jp/case/government.html
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